海外と日本のアレルギー表示の違い｜対象品目やコンタミ表示まで比較
この記事でわかること
- アレルギー表示のルールが国によって違う理由
- 日本のアレルギー表示対象（29品目）は世界と比べて多い？少ない？
- EU・イギリス・カナダ・オーストラリア・ニュージーランド・アメリカの表示対象の違い
- 日本の「コンタミの注意喚起表示」と海外の「may contain」表示の違い
- 海外の食品を選ぶとき・海外旅行のときに役立つ確認ポイント
海外旅行のおみやげや、通販で買った輸入食品。パッケージの表示を見て「見慣れないアレルゲンが書いてある」「日本と書き方が違う」と戸惑ったことはありませんか。
アレルギー表示のルールは、対象になる品目も、書き方も、国によって違います。例えば、日本では当たり前の「そば」の表示が海外にはほとんどなく、逆にEUでは「セロリ」や「マスタード」が表示対象です。この記事では、日本と海外のアレルギー表示の違いを、各国政府や国際機関の資料を参考にしながら整理します。海外の食品を選ぶとき、海外旅行中に外食するときに役立つ内容です。
※本記事での用語や表記は、消費者庁など日本の行政資料や、各国政府・国際機関の公式情報に準じています。品目数や施行時期は2026年8月時点で確認したものです。出典は各章の末尾に示します。
はじめに：本記事は世界と日本のアレルギー表示制度の「違い」を整理したもので、医療上の助言ではありません。何をどこまで避けるべきかは必ず主治医の指示に従ってください。また各国の制度は改正されることがあり、商品ごとの表示も製造ロットやリニューアルによって変わります。飲食の前に必ず食品ラベルなどに記載された表示をご確認ください。詳しくは「免責事項」をご覧ください。
1. なぜ国によってアレルギー表示対象が違う？
結論：各国は「その国で発症が多い・重くなりやすい食物」を選んで表示対象にしています。食生活が違えばアレルギーの原因になりやすい食物も違うため、対象となる品目は国ごとに変わります。だから、海外の表示対象は日本のものとは異なるのです。
アレルギー表示には「世界共通の品目リスト」のようなものがあるわけではありません。何をどれだけ食べるかは国や地域で異なり、その結果、アレルギーの原因になりやすい食物も変わります。各国はそれぞれの発症状況を踏まえて、メーカーに表示させる品目を決めています。
国際的な目安としては、FAO（国連食糧農業機関）とWHO（世界保健機関）が定める食品規格「コーデックス（Codex）」があります。これには各国が最低限統一したい主要なアレルゲンが示されており、2024年の改訂では、「ごま」が表示対象に加えられました。
このように、国際的な規格となるリストでさえ見直されるように、アレルギー表示の対象は固定ではなく、少しずつ変化しています。
なお、記事冒頭の図は、主な国・地域のアレルギー表示対象の品目数を並べたものです。一見すると日本が最多ですが、その理由は次の章で説明します。
出典：FAO/WHO 合同食品規格計画「包装食品の表示に関する一般規格（Codex STAN 1-1985）」、FAO「No more going nuts on food allergen labelling」（2024年改訂でごまを主要アレルゲンに追加）。
2. 日本のアレルギー表示の特徴
結論：日本では「特定原材料」と「特定原材料に準ずるもの」を合わせた計29品目が対象です。ただし「日本は各国よりも表示対象が多い＝最も手厚い」と単純には言えません。また、「そば」「やまいも」は海外ではほとんど表示対象になっていない日本ならではの品目です。
日本のアレルギー表示は2段階制になっています。特定原材料は表示が義務の9品目、特定原材料に準ずるものは表示が推奨の20品目で、表示するかどうかはメーカーの任意です。この9品目＋20品目で計29品目になります。
- 特定原材料：卵・乳・小麦・くるみ・カシューナッツ・落花生（ピーナッツ）・えび・かに・そば
- 特定原材料に準ずるもの：アーモンド・あわび・いか・いくら・オレンジ・キウイフルーツ・牛肉・ごま・さけ・さば・大豆・鶏肉・バナナ・ピスタチオ・豚肉・マカダミアナッツ・もも・やまいも・りんご・ゼラチン
また、これらの対象品目も変化しています。「くるみ」は2025年4月に表示が義務になり、「カシューナッツ」も2026年4月に義務の対象へ加わりました（現在は経過措置期間で義務化は2028年4月）。表示対象は一度決めたら終わりではなく、発症状況に応じて見直されていきます。
そして日本の表示対象における特徴は、「そば」と「やまいも」です。どちらも日本の食生活を色濃く反映した品目で、海外の表示対象にはほとんど含まれていません。国際規格のコーデックスでも、「そば」は全世界共通の表示対象ではなく「地域ごとに判断」との扱いにとどまります。
また、日本の食物アレルギーの表示制度を海外と比べた研究でも、「そば」と「やまいも」は日本にほぼ固有の表示対象とされています。
日本のアレルギー表示が手厚いかどうかは見方による：日本のアレルギー表示対象は29品目ですが、表示が義務の特定原材料だけを見れば9品目で、アメリカと同数、EU（14品目）より少ないです。表示が推奨の特定原材料に準ずるもの（20品目）は表示が任意なので、一概に「日本は29品目だから安心」とは言えません。アレルギー表示との付き合い方は、別記事『食品表示でアレルギー物質を見落とさない｜紛らわしい表記の読み方』で解説しています。
出典：消費者庁「食物アレルギー表示に関する情報」（特定原材料9・準ずるもの20・カシューナッツ追加）、Akiyama & Adachi ほか「Japanese Food Allergy-Labeling System」（Nutrients・2021／そば・やまいもの国際的な特異性）。
3. 海外のアレルギー表示の特徴（アメリカ・EU・イギリス・カナダ・オーストラリア・ニュージーランド）
結論：主要国のアレルギー表示は、いずれも十数品目です。EU・イギリスは14品目で、「セロリ」や「マスタード」など日本にない品目を含みます。アメリカは「ごま」を2023年にやっと義務化して9品目です。国ごとに「何を表示させるか」が違うのです。
主な国・地域の対象を表にまとめます。
| 国・地域 | 対象品目数 | 特徴・日本との違い |
|---|---|---|
| EU・イギリス | 14 | セロリ・マスタード・ルピナス・亜硫酸塩など日本にない品目を含む。成分表で強調が必須。 |
| カナダ | 11＋グルテン源＋亜硫酸塩 | マスタード・ごまを含む。11の優先アレルゲンにグルテン源と亜硫酸塩を加えて管理。 |
| オーストラリア・ニュージーランド | 10＋グルテン含有穀類＋亜硫酸塩 | 2024年から分かりやすい表示を義務化（2026年に完全施行）。木の実は種類ごとに表示。 |
| アメリカ | 9 | もとは8品目。ごまを2023年に追加（FASTER法）。日本は以前から推奨の表示対象。 |
EU・イギリスは14品目です（イギリスはEU離脱後も同じ14品目を維持）。日本の義務・推奨のどちらにもない「セロリ」「マスタード」「ルピナス」「亜硫酸塩」が対象に含まれるのが特徴で、成分表の中でこれらを太字などで強調することが求められます。
カナダも11の優先アレルゲンにグルテン源と亜硫酸塩を加えており、「マスタード」や「ごま」が対象です。
オーストラリア・ニュージーランドは、2024年から「分かりやすい言葉で書く」新しい表示ルールを義務化し、旧表示の在庫猶予も2026年2月に終わって、現在は全面的に適用されています。木の実を「ナッツ類」とまとめず、「アーモンド」「カシューナッツ」のように種類ごとに書くのが特徴です（そのため木の実を1品目と数えるか種類ごとに数えるかで対象数は変わります）。
アメリカは長らく8品目でしたが、2021年に成立したFASTER法（食品アレルギー安全性・治療・教育・研究法）により、「ごま」が9番目の主要アレルゲンとして2023年1月から表示義務になりました。日本は「ごま」を以前から特定原材料に準ずるものとして対象にしてきたので、この点では日本が先行していたことになります。
国際規格のコーデックスも2024年に改訂され、「ごま」が表示必須に加わった一方で、「大豆」は全世界共通の表示必須から外れて「地域ごとに判断」となり、「そば」も同じ「地域判断」の区分に置かれました。世界共通の規格から見ても、「そば」や「やまいも」が日本ならではの表示対象であることがうかがえます。
海外の食品を選ぶとき：日本では表示されているアレルゲンが、海外のラベルには書かれていないことがあります。逆に海外で対象の品目（「セロリ」など）は日本のアレルギー表示には書かれていません。輸入食品や海外のおみやげは、その国の制度で表示されているため、日本の29品目（義務は9品目）を基準に「書いていないから安心」と判断しないようにしましょう。
出典：アメリカFDA「FASTER Act: Sesame as the 9th Major Food Allergen」、欧州委員会「規則(EU)1169/2011 附属書II」（現行統合版）、イギリスFSA「Allergen guidance for food businesses」、カナダ食品検査庁（CFIA）「Food allergen labelling」、FSANZ「Allergen labelling」、FAO/WHO コーデックス（2024年改訂）。
4. コンタミの注意喚起表示も日本と海外では意味が違う
結論：製造中に意図せず混ざるコンタミの注意喚起表示についても、日本と海外では意味（方針）が異なります。日本は単なる可能性の表示を認めていませんが、欧米やオーストラリア・ニュージーランドは「may contain（入っているかも）」表示が広く使われています。
日本では、「○○が入っているかもしれません」という根拠の曖昧な可能性表示は認められていません。安易な可能性表示が広がると、食べられるものまで避けさせてしまい、消費者の選択肢を狭めるという考え方です。
そのため、混入の状況を具体的に想定できる場合に限り、「本品製造工場では○○を含む製品を製造しています」といった注意喚起表示を任意で書くことができます。
一方、EUやオーストラリア、ニュージーランドでは、「may contain（入っているかも）」という予防的アレルゲン表示（PAL［Precautionary Allergen Labelling］）が任意で広く使われています。
これは法律で細かく決められたものではなく、メーカーの判断に委ねられてきました。しかし近年は、「may contain」を表示するかしないかの判断に、科学的な基準（ごく一部の人が反応し始めるアレルゲンの量［参照用量］）を用いようという国際的な流れも出てきています。
読み方のポイント：海外の「may contain（入っているかも）」表示は現時点では任意の表示です。書かれていないからといって混入がないとは限らず、書かれているからといって必ず含まれているわけでもありません。日本の「コンタミの注意喚起表示」においても同様ですが、表示の有無だけで安全を判断しないことが必要です。
出典：消費者庁「加工食品の食物アレルギー表示ハンドブック」（可能性表示は認められない・注意喚起表示は任意）、FSANZ「Allergen labelling」（PALは任意・未規制）、The Allergen Bureau「VITAL Science」（参照用量）。
5. 「グルテンフリー」も世界基準は別物
結論：「グルテンフリー」も世界共通ではありません。国際的には「グルテンが20ppm以下」が主流ですが、日本には公的な定義がありません。同じ「グルテンフリー」でも、国によって根拠が違います。
コーデックスやアメリカのFDA（Food and Drug Administration）、EUでは、「グルテンフリー」と表示できるのはグルテンが20ppm（1kg当たり20mg）以下のものと定められています。オーストラリア・ニュージーランドはさらに厳しく「検出できない」ことが条件です。
ところが日本には「グルテンフリー」の公的な表示基準がなく、消費者庁も、海外のグルテンフリー表示と日本のアレルギー表示は基準が異なると注意喚起しています。
例外的に、農林水産省の「ノングルテン米粉」の規格だけは「1ppm以下」と世界的に見ても厳しい水準を定めていますが、これは米粉に限った任意のものです。
そもそも「グルテンフリー」は小麦・大麦・ライ麦も避けるという考え方であり、しかも「小麦を使っていない」ことを保証するものでもありません。小麦アレルギーの人にとって、「グルテンフリー」表示は安全の目安にはならないのです。この違いは深掘りすると1本の記事になるため、下記の記事にまとめています。
出典：FAO/WHO コーデックス「CXS 118-1979」（グルテンフリー＝20ppm以下）、消費者庁「EUやアメリカ等の「グルテンフリー表示」と日本の「アレルギー表示」は基準が異なります」（2018）、農林水産省「ノングルテン米粉の製造工程管理JAS」（1ppm以下）。
6. 海外の食品・海外旅行でのアレルギー表示との付き合い方
結論：海外のアレルギー表示は日本と別物です。国ごとのルールで読み、日本の29品目を前提にしないこと。この一点を押さえるだけで、輸入食品を食べるときや海外旅行をするときのリスクをぐっと減らせます。
- 輸入食品・海外のおみやげは「その国の制度」で表示されている日本のアレルギー表示（表示が義務の9品目・表示が推奨の20品目）とは異なります。日本語の一括表示（例：一部に○○を含む）が記載されていないこともあるので、原材料表示を国ごとのルールで読みましょう。
- 「日本では表示されないアレルゲン」に反応したことがある人は特に注意「セロリ」「マスタード」「ルピナス」「亜硫酸塩」など、海外では表示されるが、日本では表示されないアレルゲンがあります。言い換えると、日本の食品に比べ、そういった国の食品にはこれらが使用されていることが比較的多いので、過去にこれらに反応した経験がある人は、特に海外で外食するときなどは注意しましょう。
- 海外の「may contain（入っているかも）」表示は任意と心得る書いていないから安全、とは限りません。表示の有無だけで判断せず、原材料を確認し、心配なときはメーカーに問い合わせましょう。
- 「グルテンフリー（gluten-free）」は小麦アレルギーの安全保証ではないグルテンフリーは「グルテンの量」の話で、「小麦を使っていない」という意味ではありません。小麦アレルギーの人は、原材料の「小麦（wheat）」を確認しましょう。
- 海外旅行では多言語のツールで伝える消費者庁は、アレルゲンを外国語で伝える「食物アレルギーコミュニケーションシート」（英・中・韓など）を無料で配布しています。現地での言語コミュニケーションに不安がある人は、海外で外食時などに役立てましょう。
ここまで見てきたように、日本と世界各国のアレルギー表示は、①対象になる品目 ②「入っているかも」表示の扱い ③グルテンフリーの基準の3点で大きく異なります。海外の食品は「その国のルールで表示されている」と理解し、日本の感覚で読み替えないことが重要です。
まずは日本の市販品から探したいときは、当サイトの食品データベースが便利です。主に日本のアレルギー表示制度に準拠した市販品を掲載しています。日本のアレルギー表示の読み方は食品表示でアレルギー物質を見落とさない、選び方の手順はアレルギー対応食品の選び方・探し方で解説しています。
出典：消費者庁「食物アレルギーコミュニケーションシート」（多言語）。
